【最新】webマーケティングで集客を考える！5G時代の新しい広告5選！| Web集客

今日は「最新のwebマーケティングで集客する方法」について学んでいくよ！

最新のwebマーケティングで集客する方法・・・。今までの広告では、集客が難しくなってくる、ということかな？

そうだね。今までのwebマーケティングの方法でも、もちろん集客が期待できないわけではありません。でも、2020年は5G時代に突入していくため、webマーケティングの方法も時代にあったものに変わっていくことが期待されています。

そうなんだ。でも、新しいwebマーケティングの方法、といっても一体どんな集客方法があるのかな？具体的に教えてください！

分かりました。では今回は、最新のwebマーケティングで集客する方法として、5G時代の新しい広告を5つまとめてみました。まずは、新しい広告が必要な理由から見ていこう！

【最新】webマーケティングで集客を考える！：最新のwebマーケティングとは？

2020年、いよいよ5Gの時代に突入し、通信速度は驚くほど速くなっています。

昨年も消費税が10%になったことでキャッシュレスが普及し、私たちは新しい時代に順応するべく変化を求められています。

web広告も今までのようなテキスト広告から、リッチコンテンツへと既に変化してきています。

webの世界は、YouTubeなどの動画コンテンツが主流になり、これからもっと盛り上がっていくことでしょう。

これからの時代、今まで以上に期待されていく広告としては、以下のようなものが挙げられます。

今回は、これらの広告について詳しくご紹介していきたいと思います。

新しい広告が必要な理由が詳しく分かったかな？

はい。テキストコンテンツからリッチテキストコンテンツへと変化し、様々な見せ方の広告が普及してきているんだね。

そうだね。webサイト上だけで完結することは難しくなってきているので、アプリも駆使してあらゆる角度からメッセージを伝えていく工夫が必要なんだよ。

はい。では次は、これから期待される広告の内容を詳しく教えてください！

そうだね。じゃあ次は、5G時代の新しい広告を5つ紹介します。それでは順番に見ていこう！

2018年に開始された「GU STYLE STUDIO」は、webとリアルの融合が体験できる施策として話題になりました。

駅の構内や店舗内でもデジタルサイネージは一般的になりつつありますが、GUではこれを使って自分のアバターを作成、アプリでコーディネートしたものをECショップで注文し、自宅で受け取れるサービスを開始しました。

これにより、ユーザーの購買活動の利便性が格段にアップし、店舗側も購入に至らなかった商品や、ユーザーの体型などのデータ収集が可能になりました。

デジタルサイネージとアプリの連携は、これからのスタンダードになりつつあります。

SNS広告でも、すでにリッチコンテンツが主流になっていますが、さらに音声で発信するボイスアドを導入する企業も現れています。

「Spotify」では、聞いている曲と曲の合間に音声で流れる広告を採用しています。

電車での移動中や、ジムでの運動中など、スマホを見られない状況でも効果的に音声で広告を流すことが可能なので、潜在顧客の獲得に有効な方法だといえるでしょう。

家庭で普及してきているスマートスピーカーもボイスアドのいい例です。

web上でユーザーデータを結びつければ、ユーザーの悩みをキャッチしたスマートスピーカーがおすすめの商品を紹介し、購買に結びつく、といった一連の流れが出来上がることになります。

プロモトレンドスポットライトは、Twitterのトレンドリストの上部に24時間掲載できる広告です。

クリックすると、一番上に広告主の関連するプロモツイートが表示され、その下にはその話題に関する検索結果が表示される仕組みです。

全てのユーザーの目に入るところに表示されることになりますので、認知度の拡大に大きく貢献してくれることでしょう。

2018年ごろから注目されてきているTikTokは、日本では10代の女性ユーザーが多いですが、世界的には20代以上の男性が多いというデータがあります。

今後は、日本でもユーザーの年齢層が変化していくと考えられます。

TikTok広告枠と特徴

起動画面広告・・・1日1社限定。起動時に全画面表示されるため訴求力が高いが、枠の購入が難しく広告費も高くなる。
#チャレンジ・・・タイアップ型で、ハッシュタグをつけた投稿をユーザーに促す形式の広告。コンテンツとして受け入れられやすく、オーガニック投稿からキャンペーンを拡散させやすい。
インフィード広告・・・全画面表示で、「おすすめ投稿」に表示される。ユーザーのほぼ全員が目にする場所なので、訴求力が高い。

今後の広告の形として、キャンペーンに利用する企業は増えていくでしょう。